住宅ローンご相談ならファイナンシャルプランナーへ

大切な住宅の購入だから、

私たち「ファイナンシャルプランナー」にお気軽にご相談ください。

【ご相談無料】

購入資金ご相談。ライフプランご相談。

FP(ファイナンシャルプランナー)へ住宅購入の相談をしよう!

リビングライフでは、住宅を購入する際にFP(ファイナンシャルプランナー)への相談をおススメしております。
FP(ファイナンシャルプランナー)へ相談するメリットをご紹介いたします。

FP(ファイナンシャルプランナー)とは?

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FP(ファイナンシャルプランナー)とは、お客様の経済環境、家族構成、資産などを考慮し、ライフプランや資金計画などについてアドバイスする専門家になります。

FP(ファイナンシャルプランナー)へ相談するメリットは?

『自分が定年する年齢とその時の子供の年齢』は多くの方が意識しています。しかし、『住宅購入の頭金はいくら用意すべきか』、『教育資金をいつまでにいくら貯めるべきか』、『老後資金はいつから準備を始めるべきか』、『老後破産を防ぐ為にどのような資金計算を立てるべきか』などについて、具体的にプランをたてる人は少ないかと思います。FP(ファイナンシャルプランナー)は家族それぞれの年齢とライフステージ、依頼者の将来の希望を考慮したうえで、それを叶えるためのアドバイスをしてくれます。
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FP(ファイナンシャルプランナー)は大きくわけ、「独立系」と「所属系」の2種類あります。

『独立系』のFP(ファイナンシャルプランナー)ライフプランを立てたり、相談することに対して料金が発生します。 『所属系』のFP(ファイナンシャルプランナー)多くの場合料金が発生しません。 つまり、リビングライフでFP(ファイナンシャルプランナー)に相談する際は料金は発生しません! ライフプラン、資金計画はとても大切なものです。理想の住まい探しとあわせ、相談してみてはいかがでしょうか。

住宅購入時におけるFP(ファイナンシャルプランナー)の役割は?

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住宅購入で重要なのは、他のライフイベント(結婚、出産・子育てなど)に影響を及ぼさずに住宅ローンの支払いを継続できるかという点になります。多くの人にとって住宅購入は一生で一番大きな買い物となり、ライフプランに大きな影響を与えるため、FP(ファイナンシャルプランナー)への相談は重要といえます。
自分の年収や用意できる頭金に対し、どの程度の物件であれば購入することができ、ある程度余裕を持って支払いをしていくことができるのか。自分に適した金利タイプは、固定なのか変動なのか。こういった点を理解して住宅を購入すると、後で返済が苦しくなり、生活が立ち行かなくなるということが起こりにくくなります。
また、FP(ファイナンシャルプランナー)と同様に住宅ローンの組み方をアドバイスしてくれる専門家に「住宅ローンアドバイザー」があり、あなたに適した金融機関を紹介してくれるケースもあります。
FP(ファイナンシャルプランナー)、住宅ローンアドバイザーに保険や運用を含め、ライフプラン全体について相談しましょう。住宅購入後の繰り上げ返済のタイミングなども、適切にアドバイスしてくれますので、理想の住宅購入につなげましょう。

ライフイベント(結婚、出産・子育てなど)

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FP(ファイナンシャルプランナー)のご相談例

ライフタイム・ファイナンシャルプラン から見ると、断然に持家がお得!
※戸建分譲研究所
・大田区の京急線糀谷駅周辺に住んでいる。
・32歳で夫婦と子供二人の四人世帯。
・収入は安定していて、65歳定年まで仕事ができて収入がある見込み。
・賃貸家賃は11万円。
⇒新築一戸建て分譲を購入すると、4,500万円で住宅ローンは35年固定金利2%で 月13万円とボーナス2ケ月

①住居費支払い額に対する資産残高
家賃や住宅ローンなどの住居費の支払額の累計を、その支払いから得た住居資産額から引いたもの。

支払金額に対する資産残高の賃貸と持家も比較

賃貸は家賃を払った分だけで資産残高は全てマイナスとなり、平均寿命85歳の時に支払合計は7,308万円となり、資産はゼロのため、支払資産残高は▼7,308万円になる。一方、持家購入は住宅ローン35年として支払いは67歳で終了する。資産は銀行査定では『路線価27万/㎡×60㎡=1,620万円』がベースとなり、また、建物使用価値が加わることで、85歳・築50年の時でも1,840万円の価値が存在する。その差額は9,148万となり、断然に持家購入がお得と言える。

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■知っておくべき知識

1、最近の新築一戸建て分譲は耐久性が高く、建築後50年しても住み続けられる。
2、必要なメンテナンスは50年間で外壁・壁塗装100万×4回、防蟻・防湿など30万円×4回、 給湯器交換10万×4回、バス・キッチンリフォーム100万×2回、介護その他200万などで、50年間で1,000万円前後となり、年間で20万円くらい。
3、大田区は東京23区なので、人口流入が続く。そのため、50年後でも路線価は維持し続ける。また人口流入地域では建物使用価値が発生する。 ※人口減少地域の路線価は、限りなくゼロに近づく。
4、新築一戸建て分譲は間取りが平均的なため、万人が使いやすく、建物使用価値が残る。空き家となるのは間取りが悪いもの。新築一戸建てはメンテナンスをし続ければ、使用価値は最高で新築価値の1,500万円の7割の1,000万円となる場合もある。
5、賃貸家賃は、新築価格としては微増し続ける。日本のGDPが伸び続ける限り、長期的にはそれに連動する。となると、平均で毎年1%くらい上がる。特に東京23区は投資や外国人投資など長期資金が入るため、下がらない。当初の2LDKが築年で家賃が下がったり、世帯減少で間取りを小さくしても、家賃減少は見込めない。そればかりか、高齢者賃貸住宅に入ると家賃11万円以上になる。結果、生涯平均として当初家賃の11万円が続く。
6、所得は年齢上昇に伴って増えるが、子供の養育費・学費などがかかり、所得上昇分のほとんどが消える。子供を大学まで出したとすると平均で2,500万円といわれており、子供二人では5,000万円になる。子供が大学を卒業するまでの22年間の所得増額は、生涯年収2億円(40年で平均年500万円)の人で年平均で200万円とすると4,500万円となり500万円の赤字となる。そのため家賃額を増やすことはできない。
7、現在は超低金利で35年固定ローンを組むのに絶好の時。
8、首都圏直下型地震が万が一来た時にでも、倒壊さえしなければ、少し不同沈下したとしても、一戸建てなら住み続けることはできる。その意味ではマンションよりもリスクは低いと言える。怖いのは火災のみ。
9、高齢者になり要介護となっても、点滴を持ってトイレにいれば自宅介護できる。訪問介護は意外と充実していて、介護用品のレンタルも充実している。賃貸だとちょっとしたリフォームができないため、要介護となると施設に入らなければならない。要介護の時のために、一階に居室が一部屋必要。できれば掃き出し窓があるとなお良い。また自宅介護ができると医療費は少なくて済む。高額医療費はほとんど差額ベット代。要介護となると広さが必要で個室が多くなり、一日1万円で月30万円も珍しくない。
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